ホントのことを知りたい！！学習シリーズ
いわゆる健康食品の広告・表示について

全国消団連事務局

独立行政法人国立健康・栄養研究所 名誉所員（大妻女子大名誉教授） 薬学博士の池上幸江さん

　12月15日に全国消団連の主催で「いわゆる健康食品の広告・表示」学習会を東京都千代田区のプラザエフにて35名の参加で開催しました。学習として「いわゆる健康食品について」と題して独立行政法人国立健康・栄養研究所名誉所員（大妻女子大名誉教授）薬学博士の池上幸江さんからご講演いただきました。続いて、「広告表示の実事例から」と題して消費者機構日本（COJ）専務理事の磯辺浩一さんからご報告いただきました。

　池上先生から『いわゆる健康食品』の問題点として以下の7項目について指摘がありました。（1）法律が整備されていない､（2）自治体の体制が不十分、（3）有効性の科学的根拠が不十分、（4）安全性が確保されていない、（5）表示や広告が不適切、（6）健康政策や栄養政策の浸透が不十分、（7）消費者の判断力の不足。そして、いわゆる健康食品の科学的な根拠を得るためには（1）ヒトを対象にした適切な試験であること、（2）有効成分が明確にされていること、（3）効果のメカニズムが明確にされていること、（4）査読のある専門誌に発表されていることが必要であり、「健康情報の有効性を判断するための五つのステップ」をご披露下さいました。

消費者機構日本（COJ）専務理事の 磯辺浩一さん

　消費者機構日本の磯辺専務理事が「広告・表示については科学的根拠がはっきりしていないのに体験談風に効能を宣伝し、それによって消費者が商品を誤認する結果となっている場合がある。」ことを実際の商品広告や宣伝文言を見ながら説明しました。質疑応答も積極的に行われ、お二人から丁寧な回答がありました。

　アンケートには「池上先生の説明がとても判りやすかった、職場に持ちかえって情報共有化したい。」、「とても勉強になり参加して良かった。健康な食生活は食事バランスが大切という、あたり前の事が健康食品問題を通じて、良く理解できた」などの感想が寄せられました。

　私たち全国消団連はこの学習会を起点にして、消費者機構日本とも協力しながら、いわゆる健康食品の広告・表示について問題点を検討し、それらの改善に結びつけるよう取り組みを始めます。